会社沿革
| 昭和42年 | 5月 | 東京都目黒区に株式会社光音を設立、電気・電子機器の修理業務を開始 |
| 昭和43年 | 3月 | 日本信号株式会社の資本参加を受け、日信電子サービス株式会社に商号変更 |
| 4月 | 本社を東京都港区三田5-9-6に移転 | |
| 8月 | OA機器の保守サービス業務開始 | |
| 8月 | 大阪市東区に大阪出張所（現関西統括部）、名古屋市中村区に名古屋出張所（現中部統括部）を開設 | |
| 昭和44年 | 10月 | AFCの保守サービス業務開始 |
| 12月 | 駐車場機器の保守サービス業務開始 | |
| 昭和46年 | 11月 | キヤノン販売株式会社（現キヤノンマーケティングジャパン（株））と保守サービスに関し業務提携 |
| 昭和47年 | 4月 | 浦和市（現さいたま市中央区）に大宮出張所（現北関東統括部）を開設 |
| 4月 | 本社を東京都品川区東五反田1-14-11に移転 | |
| 昭和48年 | 5月 | 福岡市中央区に九州出張所（現九州統括部）を開設 |
| 昭和51年 | 9月 | 東京都千代田区に千代田分室（現首都圏統括部）を開設 |
| 昭和52年 | 3月 | 株式会社ミロク情報サービスと保守サービスに関し業務提携 |
| 昭和53年 | 10月 | 仙台市に仙台市出張所（現北海道東北統括部）を開設 |
| 昭和54年 | 4月 | 本社を東京都千代田区内神田1-18-14に移転 |
| 昭和55年 | 1月 | 広島市に広島出張所（現中四国統括部）を開設 |
| 昭和56年 | 7月 | 情報機器の保守サービス業務開始 |
| 昭和59年 | 11月 | 横浜市保土ヶ谷区に横浜出張所（現横浜ＳＳ）を開設 |
| 昭和60年 | 2月 | 本社を東京都千代田区内神田1-16-8に移転 |
| 平成2年 | 5月 | 札幌日信電子株式会社より電算機関連保守サービス業務譲受 |
| 平成8年 | 3月 | 本社を東京都千代田区岩本町3-1-2に移転 |
| 平成10年 | 12月 | 日本証券業協会に店頭売買銘柄として登録 |
| 平成12年 | 7月 | 本社を東京都台東区浅草橋5-20-8に移転 |
| 平成13年 | 3月 | 東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 平成24年 | 4月 | 日信電子サービス株式会社より事業分割し、東京都台東区に日信ＩＴフィールドサービス株式会社を設立 |
| 4月 | 特定労働派遣事業を開始 | |
| 9月 | 国土交通大臣許可「一般建設業・電気工事業・電気通信工事業」取得 | |
| 10月 | 本社を東京都千代田区内神田1-18-14ヨシザワビルに移転 | |
| 平成25年 | 3月 | 古物商許可取得 |
| 9月 | 高度管理医療機器販売業許可取得 | |
| 12月 | ISO14001（環境マネジメントシステム）審査登録 | |
| 平成26年 | 1月 | ISO9001（品質マネジメントシステム）審査登録 |
| 令和元年 | 7月 | ISO/IEC 27001（情報セキュリティマネジメントシステム）審査登録 ISO/IEC 27017（クラウドセキュリティ認証）審査登録 |
| 令和2年 | 5月 | 本社を東京都台東区東上野2-24-1 東上野ビルに移転 |